計算能力検定とは？

　 いま日本は大きな転換期を迎えています。少子高齢化による人口減少社会という構造的課題を抱える一方、経済のグローバル化や新興国の急激な経済発展により国際競争が激化しています。一方で、私たちが暮らす社会では、地球温暖化等の環境問題、資源・エネルギーの確保、食糧自給率の低下など多くの課題を抱えています。日本はいま、このような課題に適切に対応しつつ、持続的な経済成長を行うことが求められています。

　 これらの課題を解決するのは技術革新です。日本はこれまで世界で最高水準の技術力を誇ってきました。日本人科学者がノーベル賞を受賞しているのもその証しです。

　しかし、現在、日本では、国際競争力の低下[1]、ＰＩＳＡ調査の結果[2]などにみられる基礎学力の低下が問題視されているほか、いわゆる“理科離れ”も深刻化しています[3]。このことは、科学技術・イノベーション立国の実現を目指す日本にとって、将来の大きな懸念材料となっています。

　 科学者や研究者、技術者といった理系の職業でなくても、どんな職業に就くにしても、論理的思考力は社会人として必須の能力です。そして、論理的思考力を養うには、まず理数系科目の力を鍛えることが必要です。

　 競争力の源は「人」であり、日本の競争力の回復は人材の育成にかかっていると言っても過言ではありません。未来の日本を切り拓いていくのは、社会の課題を見つけ解決するための論理的思考力と技術革新を実現する理数系能力をもった人材です。将来、社会で活躍するために、いまできることがあるはずです。

[1] ＩＭＤ国際競争力ランキング（2011年5月発表）において、日本は59か国中26位であった。
[2] ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）のＰＩＳＡ調査における日本の順位は、「科学的リテラシー」2000年2位、2003年2位、2006年6位、2009年5位、「数学的リテラシー」2000年1位、2003年6位、2006年10位、2009年9位、「読解力」2000年8位、2003年14位、2006年15位、2009年8位、となっている。
[3] 日本の工学部受験者数の推移をみると、1992年（約67万人）から2005年（約38万人）の13年間で、約45%も減少している。

　将来、社会で活躍するためには、どんな職業に就くとしても、社会人として、基礎学力はもちろんのこと、分析力・数学的能力・論理的思考力などの数学的素養は絶対に必要な能力です。そして、そのベースになる力が「計算能力」です。

　行きたい学校、やりたい仕事・・・将来の夢が見つかったとき、数学嫌いが理由でその夢がくじけてしまわないよう、土台となる計算能力からしっかりと身につけておくことが大切です。速く正確に計算する力が身につくと、算数・数学の問題がすらすら解けるようになって楽しくなり、自然に成績も上がります。数学ができないことを理由に夢をあきらめる必要もなくなり、その分将来の選択肢も広がります。

　計算能力検定は、数学学習のための基礎である計算能力を強化することを目的として作られた検定試験です。計算能力を確実に鍛えることによって、将来勉強する数学の土台固めをすることができます。

　また、反復学習により計算問題をひとつひとつクリアすることが自信につながり、自然と学力向上に結びつきます。